YouTubeコンサルタントの藤堂聡です。今回も多く寄せられてる質問にお答えしていきます。
この記事を読んでいる方は、YouTubeショートの収益化が突然停止してしまい、どうすればいいか不安になっていると思います。私も実際に管理しているチャンネルで収益化停止を経験したので、その焦る気持ちは本当によくわかります。
2026年に入り、これまでにない規模での「収益化停止祭り」が発生しており、多くのクリエイターが困惑しています。しかし、プラットフォームの規約を深く読み解き、適切な対応を取ることで、この難局を乗り越えることは可能です。
この記事を読み終える頃には、なぜ今これほど多くの人が停止処分を受けているのか、そして今後どのように立ち回れば良いのかという疑問が解決しているはずです。
- 2026年1月発生の収益化停止祭りの真相
- 警告理由「信頼できないコンテンツ」の正体
- 公式チャンネルも巻き込む広範囲な規制
- 再審査請求の変更点と90日間のペナルティ回避策
それでは紹介していきます！
YouTubeショート収益化停止の現状
YouTubeショート収益化停止祭りの背景
2025年末から2026年1月にかけて、YouTube界隈に激震が走りました。 いわゆる「収益化停止祭り」の再来です。 これまで順調に収益を上げていた多くのショート動画チャンネルが、一夜にして収益化機能を剥奪される事態に陥っています。
今回の特徴は、その「唐突さ」と「規模の大きさ」にあります。 YouTube側から事前の警告がほとんどなく、管理画面を開いた瞬間に「チャンネルの収益化は停止されています」という赤い文字が表示されるという、クリエイターにとっては死活問題となる事態が相次いでいます。
特にショート動画を主軸に置いているチャンネルにおいて、この傾向が顕著です。 YouTubeは近年、TikTokやInstagram Reelsに対抗するためにショート動画の普及を推進してきましたが、その一方で質の低い、あるいは自動生成されたようなコンテンツの氾濫に頭を悩ませていました。 今回の措置は、プラットフォームの「健全化」を急激に進めるための強硬手段であると考えられます。
日本国内だけでなく世界規模で発生している事態
この現象は日本国内に留まりません。 英語圏、スペイン語圏、インドなど、全世界のYouTubeプレイヤーが同様の被害を報告しています。 X（旧Twitter）や海外のクリエイター向けフォーラムであるRedditなどでは、数千件規模の「収益化停止報告」が上がっており、まさに世界同時多発的な規制と言えます。
YouTubeのアルゴリズムはグローバルで統一されているため、海外での規制トレンドは遅かれ早かれ日本にも波及します。 今回はその波が非常に大きく、かつ迅速に押し寄せた形になります。 世界中のクリエイターが炎上し、YouTube側への説明を求めている状況ですが、YouTube側の対応は一貫して「ポリシー違反」という定型文に留まっています。
世界の地域別影響状況（推測）
| 地域 | 影響度 | 特徴的なジャンル |
|---|---|---|
| 北米 | 甚大 | AI生成ストーリー、ニュース転載 |
| 日本 | 甚大 | 2chまとめ、反応集、皇室系 |
| 東南アジア | 中 | 切り抜き動画、音楽リミックス |
| 欧州 | 大 | 教育系スライドショー、皮肉系コンテンツ |
属人・非属人を問わない無差別な規制の実態
これまでの収益化停止の傾向として、「顔出しをしていない（非属人）」チャンネルが狙われやすいという定説がありました。 しかし、今回の「2026年1月祭り」では、その定説が覆されています。
私自身が運営する、しっかりとした顔出し・声出しのあるコンサル系チャンネルですら収益化停止を受けました。 また、多くのファンを抱える属人性のあるエンタメ系クリエイターからも悲鳴が上がっています。 もちろん、従来通り「非属人」の雑学系やまとめ系チャンネルも大きな打撃を受けていますが、今回は「誰が運営しているか」よりも「どのような中身の動画か」という「コンテンツの本質」が厳しく問われている印象です。
チャンネルタイプ別の停止事例
- 非属人チャンネル: 2chまとめ、反応集、AI生成美女、雑学ランキング、都市伝説、皇室ニュース
- 属人チャンネル: 情報発信系、ルーティン動画の一部、ニュース解説系、ゲーム実況の一部
このように、もはや「顔を出していれば安全」という時代は終わったと言わざるを得ません。
YouTube公式チャンネルすら停止される不可解さ
今回最も驚きを持って受け止められたのが、著作権の「大元」であるはずの公式チャンネルまでもが収益化停止を受けている点です。 例えば、有名漫画の公式サイトが運営するYouTubeチャンネルが「信頼できないコンテンツ」として停止された事例があります。
これは非常に不可解な現象です。 自社の権利物を使用しているにもかかわらず、「信頼できない」と判定される。 このことから推測できるのは、YouTubeの判定AIが「権利の有無」をチェックしているのではなく、「動画の構成（フォーマット）」や「メタデータ（タイトル・タグ）」、あるいは「過去の大量生産された動画との類似性」を基準に、機械的なフィルタリングを行っている可能性が高いということです。
SNSで報告されている被害事例のまとめ
SNS上で共有されている被害報告を分析すると、共通のキーワードが浮き彫りになってきます。 それは「信頼できないコンテンツ（Untrustworthy Content）」という新しい警告文です。
これまでは「再利用されたコンテンツ」や「繰り返しの多いコンテンツ」という理由が一般的でしたが、2026年からはこの「信頼できないコンテンツ」という文言が中心になっています。 この文言が表示された場合、YouTube側はそのチャンネルの存在意義自体を疑っていると言っても過言ではありません。
また、停止されたタイミングについても共通点があります。 多くは月の初め、あるいは週末の深夜などに一斉に通知が届いています。 これはYouTubeが定期的に実施しているバッチ処理（一括処理）によって、対象チャンネルが自動的に抽出され、処理されている証拠です。
2chスカッと系や反応集チャンネルへの影響
これまでYouTubeショートで高い収益性を誇っていた「2chまとめ（スカッと系）」や「ネットの反応集」といったジャンルは、今回壊滅的な打撃を受けています。
これらのジャンルの特徴は以下の通りです。
- フリー素材（いらすとや等）を多用している。
- 機械音声（VOICEVOX等）を使用している。
- 動画の構成（フォーマット）が固定化されている。
- 元ネタが既存の掲示板やSNSからの転載である。
YouTubeは、これらのコンテンツを「独自の価値が付加されていない、大量生産を目的としたコンテンツ」と見なしています。 例え、画像や音声がホワイトな素材であっても、その組み合わせのパターンが「どこかで見たようなもの」であれば、AIによって弾かれる対象となります。 特に2025年後半からこれらのジャンルが飽和状態にあり、視聴者からの「スパム報告」も増えていたことが、今回の厳しい処置に繋がったと考えられます。
今回の措置が「緊急」で行われた理由の考察
なぜ、これほどの規模で急激な処置が行われたのでしょうか。 背景には、YouTube側の広告主に対する「信頼回復」があると考えています。
YouTubeの主な収益源は広告収入です。 しかし、ショート動画の急速な普及に伴い、低品質なAI生成動画やフェイクニュース紛いのコンテンツが激増しました。 これらが広告の横に表示されることを、大手広告主は極端に嫌います。 「ブランドセーフティ」を確保するために、YouTubeは定期的にプラットフォーム内の「掃除」を行う必要があり、今回の2026年1月の騒動は、その大規模な大掃除であったと推測されます。
また、AI生成技術の進化により、以前よりもはるかに容易に「それっぽい動画」を量産できるようになったことも要因でしょう。 YouTube側もAIを導入して対抗していますが、今回はあえて「厳し目の閾値」を設定して、疑わしいものは一律に停止させるという強硬姿勢に転じたのかもしれません。
「信頼できないコンテンツ」の規約内容と解釈
新たな警告理由「信頼できないコンテンツ」とは
現在、多くのクリエイターを震え上がらせている「信頼できないコンテンツ」という警告。 この言葉の定義を、YouTubeのヘルプページや関連規約から深掘りしてみましょう。
YouTubeは公式に、「信頼できないコンテンツ」を以下のように分類している節があります。
- 視聴者を欺くことを目的とした内容。
- 教育的、芸術的、あるいは情報の価値が極めて低い内容。
- 視聴回数だけを稼ぐために設計された、扇情的なコンテンツ。
- 公式なソースを装いながら、実際には無関係な画像や音声を繋ぎ合わせたもの。
つまり、「中身がスカスカなのに、クリックだけは誘導する動画」が真っ先にターゲットになります。 これは、以前の「再利用されたコンテンツ」よりもさらに踏み込み、「そのチャンネルの運営姿勢そのもの」を否定するような強いニュアンスが含まれています。
再利用されたコンテンツとの決定的な違い
これまで主流だった「再利用されたコンテンツ」との違いを理解することは、今後の対策を立てる上で非常に重要です。
| 項目 | 再利用されたコンテンツ | 信頼できないコンテンツ |
|---|---|---|
| 主な原因 | 他者の動画や画像をそのまま使う | 低品質な量産、虚偽の内容、付加価値の欠如 |
| 判定対象 | 素材の権利関係が中心 | 動画の構成、情報の正確性、チャンネルの質 |
| 解決策 | 編集による独自性の追加 | コンテンツ方針の根本的な見直し |
| 申立方法 | 制作過程のビデオ提出が有効 | テキストでの論理的な説明が求められる |
「再利用」が「パクり」に対する規制だとすれば、「信頼できない」は「ゴミコンテンツ（スパム）」に対する規制と言えます。 たとえ、すべての素材が自作であったとしても、内容に深みがなく、同じような構成で毎日何本も投稿しているような場合は、「信頼できない」と判定されるリスクがあります。
Googleアドセンス規約から読み解く信頼性
YouTubeの収益化は、Googleアドセンスのプログラムポリシーに基づいています。 ここには「価値の低い広告枠」という概念があります。
Googleは、「他のソースからのコンテンツをコピーし、独自の価値を加えることなく再配布するサイト（またはチャンネル）」に対して収益化を認めないことを明文化しています。 今回の「信頼できないコンテンツ」は、まさにこの「価値の低い広告枠」のYouTube版適用であると解釈できます。
具体的には、以下のような行為が「信頼性を損なう」と判断されます。
- 自動生成されたテキストをそのまま音声合成で読み上げる。
- 画像がスライドショーのように流れるだけで、視覚的な演出が乏しい。
- タイトルと内容が一致していない（クリックベイト）。
- 一般的に知られている事実を、さも重大ニュースのように扱う。
大量生産・反復的コンテンツの定義の厳格化
YouTubeは以前から「繰り返しの多いコンテンツ」を禁じてきましたが、2026年からはその基準がより「厳格化」されました。
以前であれば、BGMを変えたり、少しナレーションの言い回しを変えたりすれば、別の動画として認識されていました。 しかし、最新のアルゴリズムでは、動画の「構造」を解析しています。 「導入→問題提起→解決策→エンディング」というテンプレートが完全に一致しており、入れ替わっているのが単語レベルであれば、それは「繰り返しの多いコンテンツ」として一括りにされます。
特にショート動画の場合、1分以内という制約があるため、どうしても構成が似通ってしまいます。 この「ショート動画特有の構成の類似性」が、今回の大量停止を招いた一因とも言えます。
視聴者が「スパム」と感じる基準の変化
YouTubeの判定には、視聴者からの「フィードバック」も大きく関与しています。 「興味がない」「チャンネルを表示しない」「報告」といったボタンが、以前よりも頻繁に押されるようになっています。
視聴者は、似たような動画がタイムラインに流れてくることに飽き始めています。 2chまとめや、同じようなパターンのAI美女が踊る動画に対して、「またか」という負の感情を抱き、それが「スパム報告」に繋がります。 YouTube側はこのユーザー行動を数値化し、「多くの視聴者がスパムと見なす可能性が高い」と判断したジャンルやフォーマットに対して、一斉にメスを入れているのです。
AI生成動画が直接的な原因ではない理由
「AIを使っているから収益化が止まった」という声が一部で上がっていますが、これは正確ではありません。 正確には「AIを『楽をするためだけに』使い、質の低い動画を量産したから止まった」のです。
YouTube側も公式に、「AIなどのツールを使用すること自体は問題ない」と明言しています。 実際、AIを駆使して映画のようなクオリティのショート動画を作っているチャンネルは、今でも収益化を維持しています。 問題なのは、ChatGPTで生成した当たり障りのない文章を、AI音声で読み上げ、AI生成画像を貼り付けただけの、「人間の思考の跡が見えない動画」です。 AIはあくまでツールであり、そこにクリエイター独自の視点や編集、付加価値が加わっていれば、収益化が止まることはありません。
付加価値のないランキング動画のリスク
ショート動画で定番の「ランキング系」も非常に危うい状況です。 「世界で最も高い山TOP3」のような、検索すれば数秒でわかる事実を羅列しただけのランキングは、もはや「付加価値なし」と見なされます。
これらを収益化し続けるためには、
- 独自の調査結果を加える。
- クリエイター自身の主観的な解説を厚くする。
- 圧倒的に優れた編集（モーショングラフィックス等）で見せる。 といった、プラスアルファの要素が不可欠です。 ただ事実を並べるだけの動画は、情報の一次ソースではないため、YouTubeからは「信頼に値しない」と切り捨てられる運命にあります。
収益化停止を回避するための「独自性」の定義
今後のYouTube運営で生き残るための「独自性」とは何でしょうか。 それは、「あなたにしか作れない動画であること」の証明です。
具体的には、以下のいずれかが含まれている必要があります。
- 体験談: あなた自身の経験に基づいたエピソード。
- 専門的な洞察: 専門家としての深い解説や考察。
- 高度な編集技術: 他者が簡単に真似できない視覚効果。
- 独自の取材: ネットにない情報を自分で足を使って稼いでくる。
これらが欠けているコンテンツは、AIによっていつでも代替可能な「コモディティ（汎用品）」と見なされ、次の収益化停止祭りのターゲットになります。
収益化停止への対策と今後の運用戦略
再審査請求の正しい手順と注意点
収益化停止の通知が来ても、すぐに諦める必要はありません。 YouTubeには「再審査請求」という制度があります。 通常、通知から21日以内であれば、YouTubeに対して異議を申し立てることができます。
ただし、今回の「信頼できないコンテンツ」における再審査は、非常に難易度が高いことを覚悟してください。 これまでの「再利用されたコンテンツ」で行われていた、「制作風景を動画で見せる」という手法だけでは不十分な場合があります。
再審査請求前のチェックリスト
- [ ] 明らかに規約に抵触しそうな過去動画を削除・非公開にしたか
- [ ] チャンネルの概要欄や基本設定を最新の状態に更新したか
- [ ] チャンネル全体のテーマが一貫しているか
- [ ] 視聴者に価値を提供していることを論理的に説明できるか
テキスト形式に変わった弁明方法の攻略
最近の再審査請求では、ビデオメッセージだけでなく、テキストでの詳細な説明を求められるケースが増えています。 ここで重要なのは、「感情に訴えない」ことです。 「生活が困る」「頑張って作った」といった言葉は、審査担当者（あるいはAI）には響きません。
伝えるべきは以下の3点です。
- コンテンツの独自性: どのようにして企画を考え、どのような独自の視点を加えたか。
- 制作プロセス: 素材の選定基準や、編集におけるこだわり。
- コミュニティへの貢献: その動画が視聴者にどのような価値（教育、娯楽、インスピレーション等）を与えているか。
これらを、YouTubeのポリシー（繰り返しの多いコンテンツの禁止など）を引用しながら、論理的に「私のチャンネルはこれらに該当しません」と証明する必要があります。
90日間の再申請禁止期間をどう過ごすべきか
もし再審査請求が却下されてしまった場合、あるいは再審査を行わなかった場合、そのチャンネルは通常90日間、再度の収益化申請ができなくなります。 この3ヶ月間は、クリエイターにとって「冬の時代」です。
しかし、この期間をどう過ごすかで、その後のチャンネルの運命が決まります。
- 動画投稿を継続する: 収益化は止まっていても、ファンの維持とアルゴリズムへのアピールのため、投稿は続けるべきです。
- コンテンツの全面刷新: 停止された原因を分析し、新しいフォーマットをテストする期間に充てます。
- 既存動画のクリーンアップ: 怪しい動画を徹底的に精査し、再申請時に有利になるよう調整します。
複数チャンネル運営における「連鎖停止」の恐怖
これは非常に恐ろしい話ですが、1つのチャンネルが収益化停止（特に重大な違反や繰り返しの違反）を受けると、同じGoogleアカウントで紐付いている他のチャンネルも「連鎖的」に停止されるリスクがあります。
YouTubeの規約には、「収益化を停止されたユーザーが別のチャンネルを使って規制を回避すること」を禁じる項目があります。 メインチャンネルが止まったからといって、同じ内容のサブチャンネルで収益化を続けようとすると、アカウントごとBAN（赤番）される可能性すらあります。 リスクを分散させるためには、アカウント自体を分ける、あるいは完全に異なるジャンルの運営を行うといった対策が必要です。
BGM収益と広告収益の仕組みの違い
意外と知られていないのが、広告収益（AdSense）が止まっても、ショート動画で使用しているBGMからの収益（Creator Music等の一部）は継続して発生する場合があるということです。
広告収益はYouTubeパートナープログラム（YPP）に基づきますが、楽曲のライセンスに関わる収益は、また別の支払いルートが存在します。 もちろん金額は広告収益に比べれば微々たるものですが、「完全に収入がゼロになるわけではない」という点は、精神的な支えになるかもしれません。 ただし、チャンネル自体が削除（赤番）された場合は、すべての収益が絶たれます。
過去の「ゆっくり解説」規制から学ぶ教訓
YouTubeでは過去にも、特定のジャンルが狙い撃ちにされる事態がありました。 その代表例が「ゆっくり解説」の収益化停止騒動です。
あの時も、「機械音声と立ち絵だけの動画は価値が低い」として一斉に停止されました。 しかし、現在生き残っているゆっくり解説チャンネルはどうでしょうか。 彼らは、独自の台本、緻密な調査、キャラクター同士の複雑な掛け合いなど、「形式」ではなく「中身」で勝負するように進化しました。 今回のショート動画規制も同じです。 「簡単に稼げるフォーマット」が死んだだけで、その先にある「真のクリエイティビティ」を発揮したチャンネルは、必ず復活します。
収益の柱を複数持つリスク分散の重要性
今回の騒動で痛感したのは、YouTubeの広告収益だけに依存するリスクです。 プラットフォーム側のさじ加減一つで、収入が明日からゼロになる世界。 これを回避するためには、YouTubeの外に収益の柱を持つしかありません。
- アフィリエイトへの誘導: 固定コメントや概要欄からのリンク。
- 自社商品の販売: コンテンツに関連するグッズやサービスの販売。
- 他プラットフォームの活用: TikTokやInstagramでの収益化。
- 公式LINEやメルマガへのリスト化: チャンネルが消えてもファンと繋がれる手段の確保。
「YouTubeで稼ぐ」のではなく、「YouTubeを『集客装置』として使い、別の場所で稼ぐ」という思考への転換が、2026年以降のクリエイターには求められています。
まとめ
今回のYouTubeショート収益化停止祭りは、多くのクリエイターにとって試練の時となりました。 しかし、これはYouTubeという巨大なプラットフォームが、より質の高い、信頼できるコンテンツを求めて進化している過程でもあります。
「信頼できないコンテンツ」という厳しい宣告を受けたとしても、それはあなたのこれまでの努力がすべて無駄だったということではありません。 これまでの運営スタイルを見直し、視聴者に対して「自分にしか提供できない価値」を問い直すチャンスでもあります。
冷静に情報を収集し、再審査請求やコンテンツの刷新に取り組んでいきましょう。 変化に対応できる者だけが、次のステージでより大きな収益を手にする権利を得るのです。
この記事が、あなたのチャンネルの復活と、今後の安定したYouTube運営の一助となれば幸いです。
筆者情報
藤堂聡（とうどう・さとし） YouTubeコンサルタントとして活動。 慶應義塾大学卒業後、大手SNSマーケティング会社に所属し、数多くの企業・個人チャンネルを収益化へと導く。 主にYouTube動画の作成方法、最新のアルゴリズム分析、SNSマーケティングを専門領域としている。 現場主義を貫き、自らも複数のチャンネルを運営して常に最新のトレンドを検証中。 最近は猫を飼い始め、一緒に遊ぶ時間が唯一の癒し。
免責事項: 本レビューに記載されている情報は、2026年1月時点の独自調査と考察に基づくものであり、YouTubeの公式な回答を代弁するものではありません。収益化の可否については最終的にGoogle/YouTube側の判断に委ねられます。
